勤怠管理システムおすすめ8選！選び方や機能、タイプを徹底比較

勤怠管理システムは、従業員の出退勤時刻や休暇などの勤怠情報を管理するためのツールです。勤怠管理システムを導入することで、勤怠集計時の計算ミスの削減や、過重労働の早期発見につながります。

本記事では、勤怠管理システムの概要や搭載されている機能をはじめ、勤怠管理システムの選び方や導入時の注意点を紹介したうえで、おすすめの勤怠管理システムについて解説します。

勤怠管理システムならADPS（アドプス）がおすすめです。

勤怠管理システムとは

勤怠管理システムは、従業員の勤怠情報を管理するためのITツールです。パソコンやスマートフォンなどの端末を使って、出退勤時刻や残業時間、休暇などの勤怠情報をリアルタイムに記録・集計・管理できます。

これまで従業員の勤怠管理は、紙の勤務表やタイムカード、Excelを用いた手作業による集計が一般的でしたが、柔軟な働き方や多様な勤務形態に対応できる勤怠管理システムを導入する会社が増えています。

勤怠管理システムとタイムカードの違い

勤怠管理システムとタイムカードの違いは次の表のとおりです。

タイムカードは、従業員がレコーダーに用紙を挿入して出退勤の時刻を記録します。出退勤時刻の記録が目的で、休暇管理や残業申請などの付加機能は備わっていないことが一般的です。

付加機能が少ないため、導入費用を抑えやすい点がメリットですが、手作業での集計作業やタイムカードの保管場所が必要になる点はデメリットといえます。

勤怠管理システムのタイプ

勤怠管理システムは、勤怠管理特化型と人事労務カバー型、カスタマイズ型の3タイプに分けられます。それぞれ搭載されている機能や導入にかかる費用が異なるため、違いを理解して自社に合ったタイプを選ぶことが大切です。

勤怠管理特化型

勤怠管理特化型は、従業員の出退勤時刻や有給休暇の管理、時間外労働時間の計算など、勤怠管理に特化した機能を搭載しています。人事や給与に関連する機能を含まないため、低予算で導入しやすい点が特徴です。

人事労務カバー型

人事労務カバー型は、勤怠管理に関する機能に加え、人事や給与に関連する機能を有したタイプです。給与計算や年末調整、労務管理、入退社手続きなど、勤怠管理業務をまとめて管理したい場合に役立ちます。

多機能である一方、導入費用が高くなりやすい点に注意が必要です。

カスタマイズ型

カスタマイズ型とは、自社の要件に合わせて、機能を開発・カスタマイズするタイプです。ベンダーに開発を依頼することになるため、費用が高額になりやすい傾向です。

勤怠管理システムの提供形態

勤怠管理システムは、機能以外にも提供形態による違いがあります。主な提供形態は、オンプレミス型とクラウド型（SaaS）の2つです。それぞれの違いについて見ていきましょう。

オンプレミス型

オンプレミス型は、自社サーバーと社内ネットワークを用いて勤怠管理システムに接続する提供形態です。自社業務に合わせて勤怠管理システムを開発・構築する際に採用される傾向にあります。

カスタマイズしやすく、セキュリティ環境を設計・管理しやすい点がメリットですが、自社でサーバーの構築・保守を行う必要があるため、初期費用や運用費用が高くなりがちです。

クラウド型（SaaS）

クラウド型（SaaS）は、オンライン上で勤怠管理システムに接続する提供形態です。自社でサーバーを用意する必要がなく、インターネット環境があればどこにいても活用可能な点がメリットといえます。

ただし、事業者の提供枠内以外はカスタマイズできないため、完全自由設計のオンプレミス型に比べるとカスタマイズ性が劣ります。

「ADPS（アドプス）」では、オンプレミス型とクラウド型が用意されており、運用方針に応じて提供形態を選択できます。お客様のご要望に応じて契約内容をお選びいただけるため、まずはお気軽にご相談ください。この機会に、勤怠管理に関わる業務をトータルでサポートする「ADPS（アドプス）」の導入を検討してはいかがでしょうか。

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勤怠管理システムを導入するメリット

勤怠管理システムを導入するメリットは、次のとおりです。

• 出退勤時刻を正確に把握できる
• 労務担当者の業務効率化につながる
• 人為的な計算ミスを減らせる
• 過重労働を早期発見できる
• 出張や在宅ワークなどさまざまな働き方を実現できる
• ほかのシステムとも連携できる
• 法改正に対応できる

それぞれのメリットについて見ていきましょう。

出退勤時刻を正確に把握できる

勤怠管理システムは、パソコンやスマートフォン、ICカードなどを使用して従業員が出退勤時刻を簡単に打刻できるほか、従業員の出退勤時刻を正確に把握できます。また、不正打刻防止機能を搭載しているため、データ改ざんリスクの低減に期待できます。

労務担当者の業務効率化につながる

労務担当者の業務効率化につながる点も、勤怠管理システムを導入するメリットです。勤怠管理システムは、記録された勤怠データに基づいて労働時間や残業時間を自動計算するため、集計にかかる負担を大幅に減らせます。

休暇申請や残業申請を管理できる機能が備わった勤怠管理システムであれば、システム上で申請から承認までの業務プロセスを自動化できるため、煩雑な業務を大幅に効率化できます。

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人為的な計算ミスを減らせる

勤怠管理システムは、残業時間や有給休暇の残日数などを自動計算するため、人為的な計算ミスの大幅な低減に期待できます。勤怠データの精度が高まれば、給与計算の正確性向上につながり、給与業務でのトラブル防止にもつながります。

過重労働を早期発見できる

勤怠管理システムを導入することで、過重労働の早期発見が可能です。タイムカードによる管理であれば、全従業員の残業状況を把握しにくい場合があります。

勤怠管理システムであれば、従業員の労働時間をリアルタイムで把握できるため、残業が多い従業員をいつでも把握できます。1人ひとりの労働時間を細かく管理することで、適切な労務管理や法令違反の防止が可能です。

出張や在宅ワークなどさまざまな働き方を実現できる

スマートフォンやタブレットによる打刻に対応した勤怠管理システムを活用すれば、打刻のために会社や事業所に出向く必要がなくなります。とくに、出張が多い会社や、フレックスタイム制・在宅ワークなどを採用している会社であれば、勤怠管理システムを導入すれば場所を問わず勤務時間を打刻しやすくなるため、多様な勤務形態の管理に対応しやすくなります。

ほかのシステムとも連携できる

勤怠管理システムの中には、給与計算システムや人事管理システムと連携できるシステムもあります。ほかのシステムと連携することで、データの一元管理が可能になるため、業務効率化につながります。

法改正に対応できる

法改正への対応機能を備えた勤怠管理システムもあります。

システムの設定を変更するのみで法改正に対応できるため、法令遵守の観点からも導入するメリットは大きいといえます。

勤怠管理システムの機能

勤怠管理システムの機能について解説します。主な機能は、次のとおりです。

• 打刻・勤怠実績の記録機能
• 労働時間や残業時間の自動計算機能
• 残業・休暇の申請や承認管理機能（ワークフロー機能）
• スケジュール作成やシフト管理機能
• 法令対応機能

各機能の特徴について見ていきましょう。

打刻・勤怠実績の記録機能

勤怠管理システムの基本機能は、打刻と勤務実績の記録です。とくに、打刻方法はシステムごとに異なるため、自社に合った打刻方法か確認することが重要です。

打刻方法や勤務実績の記録機能には、次のようなものがあります。

＜打刻方法＞

• パソコン・スマートフォン：ブラウザやアプリを使用して出退勤を打刻する
• ICカード・生体認証：社員証や生体認証を使用して打刻する

＜勤務実績の記録機能＞

• 打刻修正：修正内容と修正者を履歴に残せるため、労務管理や監査時の確認に活用できる
• GPS・Wi-Fiによる打刻場所制限：GPSやWi-Fiを用いて打刻可能な場所を限定することで、不正打刻や誤打刻を防止できる

労働時間や残業時間の自動計算機能

勤怠管理システム導入のメリットのひとつが、労働時間や残業時間の自動計算機能です。手作業の計算処理はミスが起こりやすいため、システム化することで大幅な工数削減に期待できます。

＜主な機能＞

• 労働・残業時間の自動計算：出退勤情報から実労働時間と残業時間を自動で算出できる
• 過不足時間の自動計算：フレックスタイム制の清算期間や所定労働時間を設定することで、過不足時間を自動計算できる
• 変形労働時間の自動計算：週や月、年単位の変形労働時間制に従って、労働時間を自動計算できる

残業・休暇の申請や承認管理機能（ワークフロー機能）

勤怠管理システムには、残業・休暇の申請や承認管理機能（ワークフロー機能）も備わっています。

＜主な機能＞

• 有給・休暇管理：年次有給休暇の付与日数や残日数を自動計算し、一元管理できる
• 遅刻・早退・欠勤管理：勤怠区分を勤怠実績に自動反映できる
• 残業・休暇申請：申請～承認までオンラインで完結できる

残業や有給休暇の事前申請、承認をオンラインで完結させることで作業を大幅に削減することが可能です。

スケジュール作成やシフト管理機能

スケジュール作成やシフト管理機能に対応している勤怠管理システムもあります。従業員の希望シフトをシステム上で収集し、日ごとの必要人数を考慮したうえで、スケジュール表を自動作成できます。

また、スケジュール表は従業員の打刻画面やカレンダーに自動反映されるため、各自のシフトをシステム上で一元管理することも可能です。アルバイトやパート、シフト制の勤務体系を採用している会社の場合は、スケジュール作成やシフト管理機能の有無を確認するようにしましょう。

＜主な機能＞

• スケジュール作成：必要人数を割り当てることで、就業スケジュールを作成できる
• シフト管理機能：スケジュールをシステムに登録することで、従業員のシフトを一元管理できる
• 予実管理：予定と実績の差異をリアルタイムで確認できる

関連記事：給与計算はどこまで自動化できる？|自動化のメリット・デメリットをご紹介！

法令対応機能

勤怠管理システムには、労働時間が法令上の上限を超えていないかチェックする機能もあります。また、システムをアップデートするのみで法改正に対応できるものもあります。

＜主な機能＞

• 残業上限チェック：残業の上限超過を検知し、アラートで注意喚起する
• 法改正対応：法改正時に設定を最新のものにアップデートできる

「ADPS（アドプス）」では、多様な勤務体系に対応した打刻/管理/承認機能を搭載しています。また、残業時間・休暇取得状況を可視化できるため、法令遵守の強化や休暇取得推進にもつながります。この機会に、勤怠管理に関わる業務をトータルでサポートする「ADPS（アドプス）」の導入を検討してはいかがでしょうか。

勤怠管理システムの選び方

勤怠管理システムを選ぶ際のチェックポイントは、次のとおりです。

• 自社の就業規則・雇用形態に適合しているか
• 使いやすい打刻方法であるか
• 既存システムと連携できるか
• 初期費用や運用費用は適切か
• サポート体制がしっかりしているか
• 強固なセキュリティ対策が取られているか
• 法改正に対応できるか

労務管理の効率化や法令遵守は欠かせない項目であるため、内容を十分に理解しておきましょう。

自社の就業規則・雇用形態に適合しているか

勤怠管理システムを選ぶうえで、自社の就業規則や雇用形態に適合しているかどうかは重要なポイントです。とくに、交代制勤務や現場業務が多い製造業や建設業は、柔軟な打刻方法やスケジュール作成に対応した勤怠管理システムを選ぶことが大切です。

使いやすい打刻方法であるか

勤怠管理システムごとに打刻方法は異なります。主な打刻方法には、次のようなものがあります。

＜打刻方法例＞

• ICカード
• パソコンでのWeb打刻
• スマートフォンアプリ
• 指紋認証
• 顔認証　など

既存システムと連携できるか

導入を検討している勤怠管理システムが、自社ですでに活用しているシステムと連携できるか確認することをおすすめします。勤怠管理システムの中には外部システムと連携できるものがあり、自社で導入済みの人事・給与システムと連携できれば、労務管理業務全体の効率化に期待できます。また、将来的に新たなシステムを導入する場合には、連携先が多い勤怠管理システムを選ぶと安心です。

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初期費用や運用費用は適切か

初期費用や運用費用は、勤怠管理システムごとに異なります。クラウド型（SaaS）は月額制が基本です。一方、オンプレミス型はライセンス費用と保守費用がかかることが一般的です。

事前に費用を算出して、導入可能な勤怠管理システムかどうか確認しましょう。

サポート体制がしっかりしているか

システム運用時のサポート体制も重要なポイントです。問い合わせへの対応が十分でなければ、トラブル時の対処に時間がかかってしまい、業務に支障が出る恐れがあります。

問い合わせ方法やサポート窓口の営業時間をはじめ、担当者の専門性を事前に確認しておくと安心です。

強固なセキュリティ対策が取られているか

勤怠管理システムには従業員の個人情報や会社の機密情報が含まれるため、強固なセキュリティ対策が取られているかどうか確認しましょう。セキュリティ対策が不十分であれば、重大な情報漏えいにつながる恐れがあります。

アクセス制御や不正アクセスの監視機能、暗号化機能などをチェックしましょう。

法改正に対応できるか

労働関連法令は頻繁に改正されるため、法改正に対応できる勤怠管理システムかどうかもチェックしましょう。法改正のたびに手作業によるシステムの設定変更が必要であれば、労務担当者の業務量が膨大に増えてしまいます。

一方、法改正に対して自動でアップデートされる勤怠管理システムであれば、手間はかかりません。また、法改正に合わせたアップデートのタイミングと追加費用もあわせてチェックしておきましょう。

「ADPS（アドプス）」では、人事給与システムとのタイムリーなデータ連携や法改正への対応が可能です。正確でスムーズな勤怠管理を実現したい場合や、法改正への対応に不安がある場合は、「ADPS（アドプス）」の導入を検討してはいかがでしょうか。

勤怠管理システムを導入する際の注意点

勤怠管理システムを導入する際の注意点には、次のようなものがあります。

• 初期費用や運用費用がかかる
• 操作説明会の開催やマニュアルの作成が必要になる
• 独自の勤怠ルールに対応できるとはかぎらない

勤怠管理システムを導入するメリットは多くありますが、一方で注意点もあります。それぞれの注意点を見ていきましょう。

初期費用や運用費用がかかる

勤怠管理システムの導入には、初期費用や運用費用、必要な機器の購入費用などがかかります。また、システムを長期間安定して稼働させるためには、定期的なメンテナンス費用とアップデート費用が必要です。

さらに、カスタマイズをともなう場合には費用が高額になることがあるため、事前に確認しておきましょう。

操作説明会の開催やマニュアルの作成が必要になる

勤怠管理システムの導入時には、操作説明会の開催やマニュアルの作成が必要です。タイムカードや手書きの出勤簿を勤怠管理システムに切り替える場合、ITツールに慣れていない従業員から不安の声が上がる可能性があります。

勤怠管理システムを導入する前に、操作説明会の開催やマニュアルの作成・配布などの準備を進めておきましょう。

独自の勤怠ルールに対応できるとはかぎらない

勤怠管理システムに搭載されている標準機能では、自社の勤怠ルールに対応できない可能性があります。自社の勤怠ルールに対応できなければ、勤怠管理システムのメリットを十分に生かせないかもしれません。

勤怠管理システムを提供する会社に問い合わせたり無料トライアルなどを活用したりして、自社独自の勤怠ルールに対応できるか確認しておきましょう。

【比較】おすすめの勤怠管理システム8選

ここからは、おすすめの勤怠管理システムを紹介します。

• 「ADPS（アドプス）」カシオヒューマンシステムズ株式会社
• 「ジョブカン勤怠管理」株式会社DONUTS
• 「KING OF TIME」株式会社ヒューマンテクノロジーズ
• 「TimePro-VG / TimePro-eX」アマノ株式会社
• 「クロノスPerformance」クロノス株式会社
• 「ジンジャー勤怠」jinjer株式会社
• 「Universal勤次郎」勤次郎株式会社
• 「COMPANY勤怠管理」株式会社Works Human Intelligence

機能や料金、提供形態、従業員規模についてまとめているため、ぜひ参考にしてください。

1.「ADPS（アドプス）」カシオヒューマンシステムズ株式会社

「ADPS（アドプス）」は、カシオヒューマンシステムズ株式会社が提供する人事管理システムです。Webで出退勤打刻や届出（休暇/時間外など）ができるほか、マネージャー向けの承認機能やシフト管理機能なども搭載しています。

ADPSはブラウザ上で活用できるため、専用アプリのインストールは不要です。また、残業時間の合計や有給休暇の取得状況などを視覚的に表示できるため、法令遵守の強化や休暇取得推進にも役立ちます。さらに、ADPS給与とも連携可能で、集計業務の負担軽減にもつながります。

参考：カシオヒューマンシステムズ株式会社「ADPS（アドプス）」

2.「ジョブカン勤怠管理」株式会社DONUTS

「ジョブカン勤怠管理」は、株式会社DONUTSが提供する勤怠管理システムです。変形労働時間制やフレックス勤務、裁量労働制などのさまざまな勤務形態に対応しており、所属・雇用形態ごとに細かい設定ができる点が特徴です。

ICカードやLINE、Slackなどを利用した打刻方法に対応しているため、打刻漏れ防止や正確な勤怠管理を実現できます。

参考：株式会社DONUTS「ジョブカン勤怠管理」

3.「KING OF TIME」株式会社ヒューマンテクノロジーズ

株式会社ヒューマンテクノロジーズが提供する「KING OF TIME」は、1人あたり月額300円（税別）という低価格が魅力のクラウド型勤怠管理システムです。スマートフォンやICカードのほか、指紋・指静脈、顔認証などのさまざまな打刻方法に対応しています。

また、動画マニュアルや設定ガイドがあらかじめ準備されているうえ、チャットやメールなどのサポート体制も充実しているため、初めて勤怠管理システムを導入する場合でも安心です。

参考：株式会社ヒューマンテクノロジーズ「KING OF TIME」

4.「TimePro-VG / TimePro-eX」アマノ株式会社

アマノ株式会社は、「TimePro-VG」と「TimePro-eX」の2つの勤怠管理システムを提供しています。

＜TimePro-VG＞

TimePro-VGは、Excelのような操作感が特徴の勤怠管理システムで、オンプレミス型/クラウド型・SaaSの両方に対応しています。システムトップ画面のお知らせに従って処理を進めるのみで簡単に勤怠管理を完結できます。

また、導入から本稼働まで専門エンジニアのサポートが受けられます。安心感の高さも魅力のひとつです。

＜TimePro-eX＞

TimePro-eXは、2025年12月に発売された新しい勤怠管理システムで、オプションの「アマノAIエージェント」を利用すれば、Microsoft TeamsやSlack上でAIと対話するのみで出退勤打刻や打刻データ修正、各種勤怠データの照会などが可能です。オンプレミス型/クラウド型・SaaSの両方に対応しています。

打刻の不備や労務リスク、未承認データなどを自動で通知する機能を備えているため、勤怠管理業務の効率化につながります。

参考：アマノ株式会社「TimePro-eX」

5.「クロノスPerformance」クロノス株式会社

クロノス株式会社が提供する「クロノスPerformance」は、パッケージ型（オンプレミス型）とクラウド型・SaaSに対応した勤怠管理システムです。多様な打刻方法に対応しており、打刻情報から残業時間を自動集計できます。

また、勤怠実績から残業時間を予測し、36協定やメンタルヘルスの目安となる水準を超えそうな従業員をアラートで通知できるため、長時間労働の未然防止に役立ちます。

参考：クロノス株式会社「クロノスPerformance」

6.「ジンジャー勤怠」jinjer株式会社

jinjer株式会社が提供する「ジンジャー勤怠」は、さまざまな勤務体系や打刻方法に対応したクラウド型の勤怠管理システムです。また、GPS機能を活用した打刻にも対応しており、設定した場所以外からは打刻できないため、不正打刻のリスクを低減できます。

打刻データから労働時間を自動集計できる機能や、休暇管理、残業時間のアラート通知機能などを搭載しています。

参考：jinjer株式会社「ジンジャー勤怠」

7.「Universal勤次郎」勤次郎株式会社

勤次郎株式会社の「Universal勤次郎」は、勤怠管理だけでなく健康管理や給与管理もできる勤怠管理システムです。複雑なシフト体系も登録可能なため、医療・介護・製造業など、勤務体系が複雑になりがちな業種にも適しています。

勤怠データと健康診断、ストレスチェックなどの機能を紐づければ、従業員の過重労働の兆候を早期に把握できます。また、担当の営業とコンサルタントによるサポートを受けられる点も魅力です。

参考：勤次郎株式会社「Universal勤次郎」

8.「COMPANY勤怠管理」株式会社Works Human Intelligence

株式会社Works Human Intelligenceが提供する「COMPANY勤怠管理」は、フレックス制や裁量労働制など、さまざまな勤務形態に対応した大企業向けの勤怠管理システムです。勤怠情報を可視化できる勤怠ポータル機能や、長時間労働を事前に検知するアラート機能など、従業員のメンタルヘルス維持に役立つ機能も充実しています。

参考：株式会社Works Human Intelligence「COMPANY勤怠管理」

「ADPS（アドプス）」なら労務担当者の業務負担を軽減できる

労務担当者の負担軽減を検討中であれば、人事・労務管理システム「ADPS（アドプス）」がおすすめです。ADPSは場所やデバイスを問わず打刻・申請が可能なため、外勤者が多い会社でも導入しやすいのが特徴です。

また、残業時間や有給取得状況を可視化でき、法令遵守の強化や休暇取得推進にも役立ちます。さらに、人事給与システムADPSとも連携可能な勤怠管理システムであるため、労務担当者が行う集計業務の負担軽減にもつながります。

労務担当者の負担増にお悩みの場合は、「ADPS（アドプス）」の導入を検討してはいかがでしょうか。

自社に合った勤怠管理システムを選ぼう

勤怠管理システムを導入すれば、従業員の出退勤時刻や残業時間、休暇などをリアルタイムで記録・集計・管理できます。

ただし、提供形態の違いや注意点を理解したうえで、自社に合う勤怠管理システムを選ぶことが重要です。

「ADPS（アドプス）」は、「集計作業の負担が大きい」「法改正対応に不安がある」「シフト作成・調整に手間がかかる」といった勤怠管理でよくある悩みの軽減に役立ちます。この機会に、「ADPS（アドプス）」の導入を検討してはいかがでしょうか。